榊原です。結論から書きます。ローンを使うと、自己資金に対する手残りの割合を高くできます。ただし、それが成り立つのは、物件の利回りが借入れの返済の重さを上回っている間だけです。使うべきかどうかは、返済の重さが変わったときの数字で決まります。
比べる指標
| 指標 | 計算 |
|---|---|
| 物件の利回り(実質) | 家賃から空室と経費を引いた手残り ÷ 物件価格 |
| ローン定数(K%) | 年間の返済額(元金と利息)÷ 借入額 |
| 自己資金に対する手残り | (手残り − 年間の返済額)÷ 自己資金 |
金利だけでなく元金の返済も含めて比べるのが要点です。物件の利回りがローン定数を上回っていれば、借りるほど自己資金に対する手残りは増えます。下回れば、借りるほど減ります。
計算の例
数字はすべて仮定です。2,000万円の物件で、空室と経費を引いた手残りが年90万円(実質利回り4.5%)とします。諸費用は考えません。
| ケース | 年間の返済 | 年間の手残り | 自己資金に対する割合 |
|---|---|---|---|
| 現金で購入(自己資金2,000万円) | なし | 90万円 | 4.5% |
| 1,800万円を金利2%・35年で借入れ(自己資金200万円) | 約71.6万円 | 約18.4万円 | 約9.2% |
| 同じ借入れで金利が3%の場合 | 約83.1万円 | 約6.9万円 | 約3.4% |
| 同じ借入れで金利が4%の場合 | 約95.6万円 | 約−5.6万円 | 約−2.8% |
| 金利2%のまま、手残りが年70万円に下がった場合 | 約71.6万円 | 約−1.6万円 | 約−0.8% |
金利2%・35年のローン定数は約4.0%です。物件の利回り4.5%との差は約0.5ポイントしかありません。金利が1ポイント上がるか、手残りが2割減ると、差は逆転します。
借りるための条件
- 金融庁が平成31年3月に公表した調査では、投資用不動産向け融資で借り手の給与収入等を考慮している銀行は95%でした。
- 個人信用情報も審査で照会されます。返済の延滞が一定期間続くと、信用情報機関に事故情報(異動)として登録されます。
確認する順番
- 物件の実質利回りを、自分で計算した手残りで出す。
- 借入れの条件から、ローン定数を出す。
- 金利が1〜2ポイント上がった場合と、手残りが2割減った場合の数字を出す。
- どの場合でも持ち出しを払えるかを、手元資金と照らして確認する。
ここからは意見です
ローンを使うかどうかは、自己資金に対する手残りの割合が高い数字ではなく、逆転したときに耐えられるかで決めるべきだと私は考えます。差が小さい物件では、借入れは利益より先にリスクを大きくします。
出典
- 金融庁「投資用不動産向け融資に関するアンケート調査結果(平成31年3月)」(2026-10-13 確認)